月曜日, 7月 06, 2009

疑いながら投資を始めよう!

 日経平均株価が10000円を伺うようになると、俄然、証券会社も盛り上がってきます。いままで眠っていたデイトレーダーも冬眠から目覚めて来ています。証券会社を中心に、投資セミナーが盛んに開催されています。ソフトバンクの銘柄が上昇しています。これは個人投資家がマーケットに帰ってきたことを表しているそうです。個人投資家は、今まで投資する先を模索していて、やっと株式投資マーケットが活況を帯びてきたと、投資マネーが、安定資産からリスク資産へと移ってきました。
 ところが、そういうときにこそ危険が潜んでいます。このブログにも書きましたが、ヘッジファンドや投資ファンドが復活してきました。世界を世間する大きなマネーの集団は、虎視眈々と日本の個人マネーをねらっています。ここは、風潮に流されずに、投資を始めるなら十分に勉強してから始めましょう。投資家は誰ですぐになることができます。しかし、十分な準備運動もなしにいきなり水に飛び込むと心臓が悲鳴をあげてしまいますとね。秋には例年、マーケットは下落しやすい傾向にあります。「アノマリー」といって、特異現象のことを言いますが、秋は株価にとっては要注意の時期です。
 決して投資が良くないと言っているのではありません。風潮に流されて波に乗った気分になることはか危険だということです。ここは慎重に、まず、情報を疑いながら検証することで確かめてから乗るようにしましょう。同じ失敗は繰り返さないこと。痛い目に遭っている人、いっぱいいますよね。「のど元過ぎれば...」ですよ。

日曜日, 7月 05, 2009

スマートグリッド

 スマートグリッドとは、「スマート(賢い)」な「グリッド(電力網)」のことで、コンピューターとインターネットを駆使して、電力の需要と供給をきめ細かく自動調整します。いわゆる電力インフラも近代化政策です。米国では、スマートグリッドが環境政策(グリーン・ニューディール政策)の目玉として、45億ドルもの予算を組む国家プロジェクトなっています。  
 2003年の米国・カナダの大停電がありました。米国では老朽化した送電設備が多く、停電は頻繁に起こります。そのため、スマート・グリッド導入は効果が大きいと見られています。単なる景気浮揚の公共工事というだけではなく、国民の生活を快適にする重要なインフラ整備の1つでもあるのです。これは、オバマ大統就任以前から問題となっています。原因として考えられるのは、電力の自由化による発電と送電の分離、そして、コンピューターによって送電を効率的に管理する電力システムの整備の遅れがあげられます。 日本では、電力の自由化が進んでいない分、電力会社が、発電と送電を一手に引き受けているために、電力需給のミスマッチによる停電はまず起こりません。 

土曜日, 7月 04, 2009

電気自動車は参入障壁を取っ払います

 エコや環境と、今や地球温暖化防止に向けて、Co2を排出しようものなら地球から出て行けと言われんばかりの状況になっています。オゾン層の破壊は本当にCo2だけが悪者なのでしょうか。かつてはエアコンから出るフロンガスって言ってなかったでしたっけ。
 エコの代表とされるものはなんと言っても「電気自動車」です。電池で動く、水素を使って燃料電池で動くなど、とにかくガソリン以外の物で車を走らせ、ここでもCo2をまき散らす車は許さないとばかりの状況です。
 自動車産業は、その技術の特殊性から、他の業界が参入することは不可能とされてきました。エンジン一つをとっても、ポットでの会社がおいそれと作れる代物ではありません。ミッション技術にしてもしかりです。
 ところが電気で走る車は、モーターさえあれば、あとはデザイン性や機能性やらで、作ろうと思えば作ることができる感があります。なにせミッションがいらないのですから。電池さえやすく供給できれば後はボディーだけです。それこそ、部品メーカーに作らせて組み立てさえできれば、自社ブランドの車を作ることができます。
 当然、現自動車産業が黙って見過ごすはずがありません。そこは一日の長、特許を用いて、しっかりとガードしてくるでしょう。いずれにしても、いままでのガソリン車とはちがって、かなり参入障壁はなくなってくると思われます。
 産業地図もおおきく塗り変わってくるでしょう。

金曜日, 7月 03, 2009

ヘッジファンド復活?

 アメリカのかつての投資銀行(今は商業銀行)が、不良債権プログラム(TARP)からの緊急資金、いわゆる政府から借りたお金を返したとの報道がありました。ロイター通信によれば、2009年6月17日、米金融大手ゴールドマン・サックス(GS)が公的資金1000億ドル(約9,700億円)を返済する見通しとなったと報じています。ブランクファイン会長兼最高経営責任者(CEO)が米議員にあてた書簡の中で返済の意向を示したということで、GSが公的資金を返済すれば、昨年秋に一斉資本注入を受けた米金融大手の中で初の返済となります。米金融大手モルガン・スタンレー(MS)も財務省に対し、公的資金の返済をほうどうしています。モルガン・スタンレーも、不良資産救済プログラム(TARP)から注入された公的資金の返済を認められた10行のうちの1つで、100億ドルの資本注入を受けていました。
 各方面でも話題となっていますが、豚インフルエンザのパンデミックは仕掛けられたものだと噂になっていますが、かつての投資銀行が、その後に大商いで儲けて、資金返済がなりたったと思いたくなります。ゴールドマンサックス(GS)の従業員の給料は、2倍の約6,000万円になったとか、億のボーナスがでたとか、景気のいい話が飛び交っています。なぜ、こんなに早く彼らは復活できたのでしょうか。会計基準の強引な変更(不良債権に蓋)により、シティバンクやバンクオブアメリカなどの商業銀行も復活の兆しです。
 GSやMSの復活は、イコール、ヘッジファンドや投資ファンドも息を吹き返す兆しと言えます。なにせ、彼らファンドの資金供給源がGSやMSなのですから。一時は100兆円を割り込むぐらいに萎んでしまったヘッジファンドも、既に120兆円ぐらいには戻ってきているとも言われています。政局乱れるところにヘッジファンドありで、日本の今回の政権交代選挙は格好の土俵となるでしょう。日経平均株価も10000円をうろうろしている状況で、売り抜くには格好の状況です。痛んだ体を癒すには、日本市場はちょうど良い温泉地なのでしょう。
 それにしてもなぜ、こんなに早く、GSやMSは復活できたのか。シティやバンカメは息を吹き返してきたのか。アメリカは恐ろしいところです。