NY原油が世界的量的緩和政策などのあおりを受けて、上昇トレンドに移行するという記事が株式新聞に載っています。
ヘッジファンドなの投機筋の参入などで、原油価格は1バレル=100ドルを大きく超えて130ドル、140ドルと上昇していたのが、昨年9月から下落を続け、今年の3月半ばまで30ドル台まで値を下げました。
世界的な株価下落に伴う需要の減少、原油在庫の高水準搭乗橋でしたが、OPEC（石油輸出国機構）の減産順守率が当初予定よりも高く、春から夏にかけてのドライブシーズンにむけてに需要などから、原油在庫も減少傾向になっています。
さらに、昨年7月から凍結していた米戦略備蓄積み増し再開や、中国の外貨準備による原油積み増しの移行などから、原油価格押し上げ要因が見受けられることから、今1バレル=40~50ドル台の現在価格も60ドルのも上昇しそうだと、株式新聞は報じています。
世界的な量的緩和策により、FRBが長期国債買い取りにより、将来のインフレ警戒も懸念されます。夏場のハリケーンシーズンもあり、原油価格は上昇の可能性もあると指摘されています。
公的な資金も行っていますが、資産配分において、現金、株式市場、債券市場に、商品市場も加えることは必要です。商品市場は怖いというのは、取引業者や取引の仕方の問題で、確立された市場であることを認識しましょう。むしろ、商品市場は、積極的に投資を検討すべきマーケットであることを理解しましょう。
